というのは言いすぎですかね。でも、受験や就職活動に失敗したと思っている人にとってUSCPAは転機になるかもしれません。
受験の失敗を挽回できるUSCPA
しかし、大学受験で希望した大学に行くことが出来ず、なんとか挽回したいと思っている学生も多いのではないでしょうか。
小さいことに気にするなといってしまえばそれまでですが、コンプレックスというのは深く人生に残ります。
多少の努力で、そのコンプレックスを解消できるのであれば、その努力は十分に価値があります(解消されてしまうと、何であんなに劣等感を感じていたのかと不思議になるのがコンプレックスというものですが)。
尚、日本の会計士の試験のほうが難しいことは間違いないありません。それは試験範囲が広いということ以上に、一年に一度に全教科を受ける試験形式から絶対的な難易度の差が生まれています。
そのため、日本の公認会計士の方の中には、USCPAの資格で「会計士です」と名乗る人に対して、少し感じるものがあるようです。
日本では、「会計士」は「(日本の)公認会計士」であり、「(米国の)公認会計士」ではないからです。
この感覚は私も理解できるので、私も通常は「会計士です」とは決して名乗りません。
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収入面では圧倒的な魅力
話がそれましたが、それでもUSCPAは就職や転職をする上で確かな武器となります。東大、京大などトップの大学を出て、商社や金融機関などの給与水準が非常に高い業界に就職できる学生は別です。
でも一般的な学生にとってはUSCPAをもって監査法人に入れれば、その後のキャリアも広がりますし、給与水準も一般的な企業よりも非常に良いと言えます(日本の会計士資格を持つ条件よりは若干落ちますが)。
従って、大学生の間にUSCPA(本人のやる気があれば日本の会計士資格)を取るという選択はとても合理的だと思えます。試験費用は高いですが(USCPAの試験費用)、それでも監査法人に入社できれば、一般的な企業よりもかなり収入は多いため、すぐに回収できるでしょう。
30歳時点の平均年収が400万後半と言われる中で、Big4の監査法人は1,000万をゆうに超えると聞きます。※これは日本の公認会計士の資格保有者の水準で、USCPAは100万前後水準が落ちるようですので、1,000万にいくかいかないかという水準と思われます。
USCPAは社会人でも働きながら頑張れば取得できる資格なので、大学生が本気になって時間を割けば間違いなく合格できます。
就職活動でも必ず役に立つ
USCPAは学生の就職活動でも有利になるはずです。就職活動のためだけにインターンやボランティアをするのであれば、よっぽど分かりやすい強みになります(インターンやボランティアからも多くのことを学べます。ここで言っているのは就活の履歴書に書くためだけにそのような活動を行う場合には学びはほとんどないということです)。
外資系の金融機関やコンサルティング会社はいまでもトップ層の学生の間で人気の業種です。この就活の頂点とも言える業界を狙う人たちにもUSCPAはお勧め出来ます。
もちろん資格があるからだけで受かるような業界ではないと思います。しかし、この業種を受ける学生は、頭の良さでは日本のトップ層であり、面接の終期では他の学生と甲乙つけがたいような状況になります。
このような中で、USCPAを持っていれば、他の学生よりも会計・税務の知識を有しているということで、違いを印象づけられるはずです。
さらに会計士の勉強は、万が一失敗しても決して無駄になりません。経理や財務といった分野で仕事が見つかれば、勉強したことは多かれ少なかれ間違いなく活かせます。
司法試験と違って、リスクも低い
司法試験の勉強は、過酷です。それはもう、過酷です。途中でやめてもそれが活きる仕事は限られており、合格するまで諦めることが許されません。年齢との戦いにもなります。
このブログでいかに過酷かが書かれています。
それならば、絶対に落ちてはいけません。
それは、安全ルートを無視して司法試験をやる人間の、ほとんど絶対的な義務です。雪山登山をする人間の絶対的な義務が、「無事に生きて帰ってくる」というのと同じです。これだけ危ないことを好き好んでする以上、「生還への備え」には万全を期さなければなりません。
この記事を読んだ時、司法試験を目指して、その後連絡をとれなくなった友人たちのことを思うと胸がグッとなりました…。
もう連絡を取ることはきっと無いですが、幸せな人生を歩んでくれていることを望みます。
タイトルに戻りますが、大学受験に失敗したと思っている学生は公認会計士、またはUSCPAの勉強をしましょう。良くも悪くも日本の就職活動の時には皆横並びでスタートします。
万が一、途中で辞めることとなっても、悲惨なことにはなりません。その勉強も役に立ちます。
大学受験で失敗したとしても、その後人生の大部分を占める社会人の期間で挽回できます。